以前と比較すると、オンラインで受講できるセミナーや録画されたセミナー動画の視聴が増えてきました。オンラインでの受講と会場受講をどのように使い分けるべきか考えてみました。

かなり増えてきたオンラインセミナー

税理士とFPの資格を持っていますが、どちらも一定時間以上の研修を受講しなければなりません。

税理士やFPという資格を持っているどの人に頼んでも一定レベル以上のサービスを提供できる状況にしておかないと、資格に対する信頼性が失われてしまいますので、ある程度の研修義務はやむを得ないと考えています。

この義務をクリアするためには、認定された研修を受ける必要があるのですが、そうした認定研修だけでは、自分が身につけたいスキルや情報をすべて得られるわけではありません。

そのため認定されていないものであっても、自分が受けたいと思ったものは積極的に受けるようにしています。

そうやってさまざまなセミナーを受けていて感じるのは、「オンラインで受講できるものがかなり増えてきた」という点です。

録画・ストリーミング再生にかかわらず、インターネットを通じた動画の視聴はかなり安定していますので、オンラインでセミナーを受講しても会場受講と比較して遜色ないところまで来ています。

そうなると「時間と交通費を使ってまで、会場で受講する意味があるのか？」という疑問も少し出てくるわけです。そこでどんなときに会場受講のセミナーを選ぶべきか、そんなことを少し考えてみたいと思います。

広告

セミナーを会場で受講する理由を考えてみる

先日Zoomが主催する、Zoomの使い方のWebセミナー(最近はウェビナーと言ったりしますが)を受けてみたのですが、講師の方の説明では1,000名以上の方が参加していたとのこと。

これは考えてみたらすごいことで、1,000名レベルのセミナーをやろうと思ったら、会場確保や受付だけでとてつもない労力・コストがかかります。

オンラインであればそうした労力・コストをかけずにこの規模のセミナーを開催できるというのは、本当にスゴイ時代になったと感じます。

改めて、オンラインでセミナーを受講するメリットを整理してみると、

  • 会場までの移動時間・交通費が不要
  • 資料をパソコンなどで見ることができるため、投影したスライドが見えにくいなどのストレスがない
  • 録画であれば、再生速度を変更して短時間で視聴できる
  • 録画であれば、聞き逃したところやもう一度確認したいところをカンタンに確認できる

といったところでしょう。

逆に、こうしたメリットを放棄してでも会場で受講すべきセミナーとしては、

  1. 自分が受けたい内容だが会場でしか受講できないセミナー
  2. その場で手を動かしたりして演習を行うセミナー(ハンズオンといったりします)
  3. 講師と直接話すことができるセミナー

が挙げられます。

1については、選択の余地はありませんが、2・3についてはこうしたメリットを享受しようとすると、ある程度少人数で開催されるものを選ぶべきでしょう。

ハンズオンセミナーであれば、少人数でないとやり方がわからなくなったときにすぐに質問できませんし、大人数のセミナーでは講師と直接話をする時間を確保してもらえない可能性が高いです。

一方で会場受講のメリットをもう一つ挙げるとすると、それは「強制力」です。

オンラインでの受講となると、

「ついついメールチェックや作業をしてしまって、セミナーに集中できない」

「いつでも見られると思っていたら、いつまでたっても見ない」

といった可能性もあります。

この点だけは、オンライン受講は会場受講に敵いませんので、うまく組み合わせる必要があります。

広告

セミナーから自分が何を得るかが問題。ただし時間対効果は意識して。

最終的に受講したセミナーから自分が何を得るかが大事であって、オンラインか会場型かという観点だけからセミナーを選ぶ必要はありません。

とはいえ、セミナーを選ぶ際に費用を気にする方は多いと思いますが、そこにかける時間についてはどうでしょうか。

「費用対効果」(受講料がいくらか)については、かなり細かく気にするけれども、「時間対効果」(移動時間含めてどれくらいの時間が必要か)については十分意識できているでしょうか。

使える時間が有限であるということを考えると、オンラインやあとから録画で確認できるものをわざわざ会場で受講する意味があるか、十分検討する必要はあるでしょう。

こうした時間の使い方も意識することが、「時間の使い方＝効率化」につながります。

限られた時間の中で、どのようなスキルを身につけるかという判断は重要です。受講するセミナーを選ぶ際に、時間も少し意識していただければと。

投稿者

加藤 博己
加藤 博己加藤博己税理士事務所 所長
大学卒業後、大手上場企業に入社し約19年間経理業務および経営管理業務を幅広く担当。
31歳のとき英国子会社に出向。その後チェコ・日本国内での勤務を経て、38歳のときスロバキア子会社に取締役として出向。30代のうち7年間を欧州で勤務。

40歳のときに会社を退職。その後3年で税理士資格を取得。

中小企業の経営者と数多く接する中で、業務効率化の支援だけではなく、経営者を総合的にサポートするコンサルティング能力の必要性を痛感し、「コンサル型税理士」(経営支援責任者)のスキルを習得。

現在はこのスキルを活かして、売上アップ支援から個人的な悩みの相談まで、幅広く経営者のお困りごとの解決に尽力中。

さらに、商工会議所での講師やWeb媒体を中心とした執筆活動など、税理士業務以外でも幅広く活動を行っている。
広告