現在の状況では外出する機会を減らすためにも、税金の支払はできるだけキャッシュレス等の方法で行った方がよいでしょう。ということで、今年は自動車税を LINE Pay で支払ってみました。

昨年はネットバンキングで支払おうとして苦戦

昨年、自動車税をネットバンキングで支払った経過について、以下の記事にまとめました。

LINE Pay で支払うと支払履歴が残らないのではないかという心配と、ちょうど車検の年に当たっていたことから、昨年はネットバンキングでの振込を選択しました。

ところが実際にやってみると、パソコンを使ったために納付書のバーコード読み取りのところで苦戦したわけです。

昨年のブログの最後で、LINE Pay での処理を翌年の宿題としていましたので、今回改めて挑戦してみました。

なお、京都府の税目については自動車税以外であっても、LINE Pay で支払えるものがあります。

詳細は、以下の京都府のホームページに記載されていますので、ご興味のある方はご確認ください。

LINE Pay 請求書支払いのご案内

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LINE Pay での支払手順

それでは実際に LINE Pay で支払う手順について見ていきます。

1.事前に支払に必要な金額をチャージ

実際に試してみましたが、支払金額に満たない残高しかない状態では、3の手順において LINE Pay が納付書のバーコードを読み取ってくれません。

LINE Pay の残高が支払に必要な金額以上となるよう、事前にチャージしておいてください。

2.LINE Pay のメニューから「請求書払い」を選ぶ

LINE Pay の下のメニューから右端の「三」をタップして、その中にある「請求書支払い」をタップします

3.納付書のコンビニ用バーコードを読み取る

カメラ画面が起動しますので、お手元の納付書の中にある「コンビニ収納用」欄右横のバーコードを読み取ります。

(下記写真の赤丸の部分をカメラに写します。バーコードは念のため塗りつぶしています。)

4.支払処理を行う

表示された支払金額が間違っていないことを確認したら、「支払う」をタップします。

 

次に、支払方法を選択する画面が表示されますので、「LINE Pay残高」を選択してから、「○○円を支払う」という部分をタップします。

 

その後、下記画面が表示されたら完了です。


実際に LINE Pay で支払った感想としては、LINE Pay を既に使っているのであれば、ネットバンキングと比べてはるかにカンタンだということです。

しかも LINE Pay で支払えば、クレジットカードやネットバンキングでの支払の際に必要な手数料も不要。

ただ残念ながら、ネットバンキングで支払った際に送付されてくる決済完了後のメール等はなく、支払い履歴は別の方法で残す必要がありました。

最終的には LINE Pay の「お支払い履歴」(「請求書支払い」の右横にあります)から支払履歴を表示して、そのスナップショットを撮ってクラウドに保存、その後パソコンから印刷して残すことにしました。

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気になったものはとりあえず試してみる

今回 LINE Pay を使って自動車税の支払いに挑戦しましたが、こうしたことは実際にやってみないと細かいところがわからないものです。

今回のような事例、例え多少手続きに失敗したとしても、十分リカバリーできるものですので、ためらわずにやってみればよいのでは。

やってみることによりノウハウや知見を得ることができ、そのためにかかるコストも大きなものではありません。

支払処理に時間をかけても何もメリットはありません。ラクにできる方法があればそれをどんどん取り入れていくべきです。

実際には、収受印を残しておきたいということで、金融機関の窓口で支払いをされる方も多いかもしれません。

しかし現在のような外出を控えるべき状況では、できるだけネット経由やキャッシュレスでの支払を検討すべきでしょう。

支払処理を少しでも効率的する、外出する機会をできるだけ減らす、という意味で、こうしたキャッシュレスでの支払いに挑戦してみてはいかがでしょうか 。

投稿者

加藤 博己
加藤 博己加藤博己税理士事務所 所長
大学卒業後、大手上場企業に入社し約19年間経理業務および経営管理業務を幅広く担当。
31歳のとき英国子会社に出向。その後チェコ・日本国内での勤務を経て、38歳のときスロバキア子会社に取締役として出向。30代のうち7年間を欧州で勤務。

40歳のときに会社を退職。その後3年で税理士資格を取得。

中小企業の経営者と数多く接する中で、業務効率化の支援だけではなく、経営者を総合的にサポートするコンサルティング能力の必要性を痛感し、「コンサル型税理士」(経営支援責任者)のスキルを習得。

現在はこのスキルを活かして、売上アップ支援から個人的な悩みの相談まで、幅広く経営者のお困りごとの解決に尽力中。

さらに、商工会議所での講師やWeb媒体を中心とした執筆活動など、税理士業務以外でも幅広く活動を行っている。
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