組織で仕事をしないのであれば、自分が仕事をしないと何も進みません。不測の事態に備えて、どの程度準備しておくべきか考えてみました。
朝起きたら調子が悪い・・・
今週火曜日の朝、珍しく目覚ましが鳴る前に目が覚めたと思ったら、首に痛みが。
職業病といいますか、昔から肩こり・首こりがひどく、仕事量が増えてくるとある日突然痛みに襲われることがよくあります。
起きてからストレッチをしても症状はよくならず、体もだるい。
過去からの経験で、この状態で仕事をしても集中できないことがわかっていましたので、朝一番にいつもお世話になっている整体の先生に電話して、無理を言って午前中に施術をお願いしました。
おかげさまで首の痛みは治まり、体のだるさもかなり軽減されましたので、昼前からはほぼ通常通り仕事をすることができました。
朝の時点で「整体に行く」ということを決めていなかったら、恐らく体調の悪いまま、1日中ズルズルと効率の悪い働き方をしていたと思います。
代わりがいないからこそ、普段からリカバリー策を準備しておく
個人事務所で仕事をしていて、代わりの税理士はいません。そのため、自分が仕事をしないと、業務はほぼすべてストップしてしまいます。
組織で仕事をしていれば、上司がフォローしてくれることもあるでしょうが、個人で仕事をする以上、今回のような体調不良など不測の事態には早めに手を打つ必要があります。
(もちろん、組織だから誰かが代わりにやってくれるとは限らないことも知ってますが、一応今回の話は一般論ということで)
早めに手を打つためには、普段からどのように対応するか準備しておくことが欠かせません。
例えば、
- ひどい肩こりで体調が悪い・・・かかりつけの整体の先生を決めておく
- パソコンの不調・・・普段から2台のパソコンを準備・運用し、2台目のパソコンですぐに仕事ができるように、パソコンの環境をできるだけ揃えておく
- データの破損・・・データはすべて世代管理ができるクラウドサービスに保存して、バックアップを呼び出せる環境を作っておく
- 災害による事務所・パソコンの破損・・・ペーパーレス化をすすめて、データはクラウド保存に切替える
といったことが挙げられます。
事前にどのように対応するか決めておいて、そのための準備をしておかなければ、いざというときに素早く対応することはできません。
トラブルに遭遇してから「どうしよう?どうしたらいいんだろう?」と悩んで、そこから調べていては、下手をするとその日一日がつぶれてしまい、仕事がまったく進まないリスクがあるわけです。
個人で仕事をしている以上、自分が仕事をしない限りは、お客さまからお金をいただくことはできません。
だからこそ、起きうる状況を想定して、事前に準備をしておくことが重要です。
トラブルに遭遇したら、その後にきちんと対策を考えることも大事
とはいえ、起こりうるすべての状況を想定して準備をしておくことは不可能です。
例えば、現在のコロナウイルスの流行。
外出や打合せを避けることが推奨される状況を事前に想定して、準備をしておくことはかなり難しかったのではないかと。
(ただ今回の件は、個人・組織に関係なく影響が出てしまっていますが・・・)
だからこそ次善の策として、不測の事態に遭遇した後に、次に同じ状況になったときのために、どのような準備をしておくか検討することが欠かせません。
今回のケースで言えば、ITに強くないお客さまにもZoomなどのビデオ会議の環境整備や使い方を説明して、いざというときにビデオ会議ができるよう準備をしておくといったことが考えられます。
同時に、そのような状況から想像できる類似の事態についても、準備ができればなおよいかと。
このように想定される不測の事態を少しずつ増やしていって、対応できるケースを増やしていく。
そうすることで、自分の仕事が止まってしまう可能性を下げることができます。その結果、ひとりで仕事をすることのリスクを低減することになると。
代わりがいない状況で仕事をすることはリスクを伴うからこそ、準備できることは最大限準備しておく。そんなことを改めて思い出した火曜日でした。
投稿者
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大学卒業後、大手上場企業に入社し約19年間経理業務および経営管理業務を幅広く担当。
31歳のとき英国子会社に出向。その後チェコ・日本国内での勤務を経て、38歳のときスロバキア子会社に取締役として出向。30代のうち7年間を欧州で勤務。
40歳のときに会社を退職。その後3年で税理士資格を取得。
中小企業の経営者と数多く接する中で、業務効率化の支援だけではなく、経営者を総合的にサポートするコンサルティング能力の必要性を痛感し、「コンサル型税理士」(経営支援責任者)のスキルを習得。
現在はこのスキルを活かして、売上アップ支援から個人的な悩みの相談まで、幅広く経営者のお困りごとの解決に尽力中。
さらに、商工会議所での講師やWeb媒体を中心とした執筆活動など、税理士業務以外でも幅広く活動を行っている。
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