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freeeの仕訳帳の並び順について気になる点がありましたので、備忘のためまとめておきたいと思います。

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1.仕訳帳の仕訳が仕訳番号順に表示されない?

freeeの仕訳帳で気になる点というのは、「仕訳帳を表示・印刷した際に同一日付内において仕訳が仕訳番号順に並んでいない」という点です。

freeeの「事業所の設定」においては「仕訳番号形式:使用しない」という設定があるため、仕訳番号を使用していない方もいらっしゃるとは思いますが、仕訳番号を使用している者(≓会計を職業としている者)からすると仕訳番号順に並んでいないというのは非常に気持ち悪いわけです。

気持ち悪いというだけであれば慣れれば済む話なのですが、実務上次のような問題が生じます。

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2.預金の入出金明細と仕訳帳の対応がわかりづらい

例として、売掛金の回収時に取引先が振込手数料を控除して振り込んできたケースを取り上げます。

【取引内容】
1月31日 freeeにて請求書を発行して売上計上(10,000円)
2月28日 取引先から振込手数料324円を控除した9,676円が銀行口座に振込される

この場合、freeeで作成される仕訳は以下のようになります(2月28日回収時には、口座に取得した銀行明細から「入出金予定とマッチ」で処理し、差額は「支払手数料」として処理したものとします)。

<1月31日>
売掛金 10,000 / 売上 10,000 ・・・仕訳番号1

<2月28日>
預金  10,000 / 売掛金 10,000 ・・・仕訳番号3
支払手数料 324 / 預金     324 ・・・仕訳番号4

余談ですが、個人的には2月28日の仕訳は、預金口座の入出金との対応を明確にするために、

預金 9,676 / 売掛金 10,000
支払手数料 324 /

としたいのですが、これは仕様としてどうしようもないんでしょうね・・・

・・・本題に戻ります。

この2月28日の仕訳を仕訳帳で確認した場合、他に何も取引がなければ次のように表示されます(行頭の番号は仕訳番号を示しています。以下同じ。)。

3:預金     10,000 / 売掛金 10,000
4:支払手数料 324 / 預金       324

ところが、2月28日付けで回収処理(回収の仕訳を作成)する前次の仕訳が登録されているとします。

<2月28日>
売掛金 15,000 / 売上 15,000 ・・・仕訳番号2

この場合、2月28日の仕訳帳の表示は、次のようになります。

3:預金    10,000 / 売掛金 10,000
2:売掛金 15,000 / 売上    15,000
4:支払手数料 324 / 預金      324

仕訳の量が多くなければさほど問題にはならないのですが、ボリュームが増えてくると、預金の入出金明細に表示されている入金金額9,676円がどの仕訳(このケースでは仕訳番号3と4)と紐付いているのか確認するのに非常に手間取ることになり、あまりよろしくありません。

3.この現象が起きる原因は?

この件、freeeのサポートデスクに問い合わせたところ、現時点での仕訳帳の表示順を決めるロジックは次の通りだそうです。

①取引日 ②取引の登録日時 ③仕訳の登録日時

ここでポイントとなるのが、②取引の登録日時 です。

回収仕訳(仕訳番号3と4)については、③仕訳の登録日時 はほぼ同タイミングで登録されることになります。

一方、②取引の登録日については、消込登録(仕訳番号:3)は未決済取引(仕訳番号:1)に対する決済となるため、2月28日ではなく1月31日が取引の登録日時となるとのことです。

そのため、2月28日の仕訳帳については、

仕訳番号:3・・・②が1月31日のため、1番目に表示
仕訳番号:2・・・②は2月28日だが、③が仕訳番号:4よりも前のため2番目に表示
仕訳番号:4・・・②は2月28日だが、③が仕訳番号:2よりも後のため3番目に表示

となります。

この問題については、(仕訳番号を使用しているのであれば)仕訳番号順に表示するか、表示順を決めるロジックの②と③を入れ替えてもらえればすぐにでも解決するのですが、現状のロジックになっているのには何か理由があるのでしょうか?

課題に対する対応が早いのがクラウド会計ソフトの特長の一つといえますので、この問題に対しても素早いアクションを期待したいと思います。

投稿者

加藤 博己
加藤 博己加藤博己税理士事務所 所長
大学卒業後、大手上場企業に入社し約19年間経理業務および経営管理業務を幅広く担当。
31歳のとき英国子会社に出向。その後チェコ・日本国内での勤務を経て、38歳のときスロバキア子会社に取締役として出向。30代のうち7年間を欧州で勤務。

40歳のときに会社を退職。その後3年で税理士資格を取得。

中小企業の経営者と数多く接する中で、業務効率化の支援だけではなく、経営者を総合的にサポートするコンサルティング能力の必要性を痛感し、「コンサル型税理士」(経営支援責任者)のスキルを習得。

現在はこのスキルを活かして、売上アップ支援から個人的な悩みの相談まで、幅広く経営者のお困りごとの解決に尽力中。

さらに、商工会議所での講師やWeb媒体を中心とした執筆活動など、税理士業務以外でも幅広く活動を行っている。
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