仕事の中で、他の方とのコミュニケーションは欠かせません。そこで今回は一例として、電話とメールをどのように使い分けるべきかについて考えてみました。
電話でのコミュニケーションは非効率?
世代にかかわらず使われるコミュニケーションのツールとして電話があります。
直接対面で話すことと比べると、言葉以外から得られる情報(顔色、反応、しぐさなど)は減りますが、それでも相手の声色などから判断できることも多いです。
話している中で追加の質問が出てきた時なども、その場ですぐに確認することができますので、コミュニケーションをその場で完結させることができます。
一方で、電話をした際に、相手が電話できる状態かどうかわかりません。不在であれば、折り返しを依頼しますが、折り返し電話の際にこちらが出られないケースもあり、コミュニケーションを開始するまでの敷居が高いです。
電話だと記録も残りませんので、あとで「言った・言わない」でもめる可能性もあります。
また、個人的なものではありますが、電話の着信音好きではありません(いろいろ変えたとしても)。仕事中に突然鳴りだし、強制的に中断させられるという状況が好きではないため、電話の着信音自体が嫌いになっているのかもしれません・・・。
電話にもメリット・デメリットそれぞれありますが、私自身はデメリットの方が大きいと感じているため、緊急時や会う時間がないけれどメールでは伝わらないケースのみ電話で連絡するようにしています。
ちなみに、営業電話で仕事が中断させられるのは、時間のムダです。そのためホームページには電話番号を記載していません。
メールでのコミュニケーションは気軽?
電話に対して、メールでコミュニケーションをとる方法も今では一般的になりました。
電話と違って、相手のタイミングを気にすることなく送ることができますし、こちらも自分の都合のよいタイミングでメールを見ることができるため、時間を効率的に使うことができます。
電話と異なり記録が残るため、あとで履歴を確認することもできます。
しかしながら、文字だけでコミュニケーションをとる必要があるため、
- 「文面を違う意味にとられてしまった」
- 「長文メールを送ったら大事なところを読み飛ばされていた」
- 「そもそも読んでもらえていなかった」
など、きちんと相手に伝えるのは意外と難しい部分があります。
またメールを書くには文字を打つ必要がありますが、どう頑張っても書くスピードは話すスピードに追いつきません。そのため書くスピードをどうやって上げるかについては工夫をする必要があります。
この点については、スニペットツールというツールを使って、冒頭の挨拶を2文字で入力できるようにしたり、毎月同じ内容で送る場合はGmailで返信定型文を登録しておくなど、ツールを活用して時間短縮をしています。
メールについても長所・短所がありますが、
- できるだけメール本文は、簡潔に、平易な表現で書く
- 長文になる場合には、小見出し等をつけて読みやすくする
- メールを書くのにかかる時間は、ツールを活用して短縮する
という考え方で、コミュニケーションはメールを中心にとるようにしています。
大切なのは手段ではなく、相手にきちんと伝わること
電話・メール以外にも、最近はチャットでのコミュニケーションもありますが、どのような手段を使うにせよ、最も大切なのは、
「伝えたいことが相手にきちんと伝わること」
です。
ツールにこだわりすぎて、コミュニケーションそのものが成立しなければ、そもそも意味がありません。とはいえ、時間は有限ですから、無制限に時間をかけるわけにもいきません。
そこで相手に最も伝わりやすいツールは何かを考え、そのツールの特性を活かしてコミュニケーションをとる。その上で、自分自身の生産性を上げるために、効率的なコミュニケーションの方法を追求したり、時間短縮のための工夫をしていく。
仕事をする上でコミュニケーションはおろそかにできないけれど、時間も足りないという方がほとんどだと思います。
そのような方は、上記の視点で、コミュニケーションを効果的にしつつ、効率的にすることができないか見直してみてはいかがでしょうか。
投稿者
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大学卒業後、大手上場企業に入社し約19年間経理業務および経営管理業務を幅広く担当。
31歳のとき英国子会社に出向。その後チェコ・日本国内での勤務を経て、38歳のときスロバキア子会社に取締役として出向。30代のうち7年間を欧州で勤務。
40歳のときに会社を退職。その後3年で税理士資格を取得。
中小企業の経営者と数多く接する中で、業務効率化の支援だけではなく、経営者を総合的にサポートするコンサルティング能力の必要性を痛感し、「コンサル型税理士」(経営支援責任者)のスキルを習得。
現在はこのスキルを活かして、売上アップ支援から個人的な悩みの相談まで、幅広く経営者のお困りごとの解決に尽力中。
さらに、商工会議所での講師やWeb媒体を中心とした執筆活動など、税理士業務以外でも幅広く活動を行っている。
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