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人生100年時代と言われて久しいですが、一定の時期を過ぎれば衰えはどうしてもやってくるもの。10年後の自分の働き方を考える上で「衰え」とどう向き合うべきか、そんなことを考えてみました。

最近体のアチコチ、調子悪いです・・・

いきなり年寄り臭い話になってしまいますが、最近体のいろんなところに不調を感じてます。

例えば

  • 目が充血したままで治らない(医者からはアレルギーだと)
  • パソコン画面を見てるとすぐに目が疲れてくる
  • 腰を痛めて前屈みになるのがツラい

などなど。

一昨年もヒジを痛めてなかなか治らなかった、といったこともありました。

10年前の自分からすると

「なんでそんなところ痛めたり、調子悪くなったりするの?」

と思うようなところを痛めたりすることが増えました。

今年50歳になりますので「老化の始まり」と言われてしまえばそれまでなのですが、改めて感じるのは

「10年前に今の状況を想像するのは難しかった」

ということ。

となると、さらに10年後の自分の体の状況がどうなっているか想像するのは、これまた難しいことです。

10年後もまだまだ現役で仕事するつもりなので、そのために今から準備できることはないか、そんなことを少し考えてみたいと思います。

将来も今のベストパフォーマンを維持できるとは思わないこと

10年後もしっかり働くために、まず理解しておくべきなのは

「現在のベストパフォーマンスの状態を維持できるとは考えないこと」

だと。

今でも調子よく仕事していると、ついつい

「常にこの状態を維持できる」

と考えてしまいがちですが、疲労・体調不良・気力がなくなるなどいろんな理由で、その状態を維持できないことも多くあります。

現在でさえ最もよい状態を常に維持できるわけではありませんから、10年後であれば気力・体力の衰えは避けられず、さらに難しくなっていると考えるべきでしょう。

そうなると今から意識しておきたいのは

「将来に向けて現在の7~8割の能力で仕事を回せるようにしていくこと」

です。

自分の衰えによる10年後の能力減少が2~3割で済む保証はありませんが、例えばいきなり現在の8割減の能力で仕事を回すとなるとなかなか難しいもの。

そこで2~3割の余力を持って仕事をできるよう、今から

  1. 仕事のやり方を変えていく(効率化)
  2. 仕事の内容を変えていく(業務内容の変化)
  3. 自分に合った気力・体力の維持方法を見つける(衰えるスピードを抑える)

といったことをやっていくべきでしょう。

1・2はもちろん大事なのですが、意外と3も重要かと。

何もせずに放置していると、衰えは2~3割で済まなくなるかもしれませんし、もしこの部分を維持することができれば、10年後にはかなり余力をもって仕事をすることができます。

私の感覚としては、無理が利き、気力・体力ともにピークだったのは30代。

40代に入ってから、少しずつ無理ができなくなってきていると感じています。

40歳過ぎたあたりから、もう少し真剣にこうしたことを考えておくべきだったかなと・・・。

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変化を厭わないためにも「気持ちのメンテナンス」を

「10年後もしっかり働くには、いまから準備して積み重ねていく必要があるんじゃないか」といったことを最近考えていましたので、現在の考え方をまとめてみました。

先を見据えて今からきちんと準備をしていく必要があるわけですが、一番怖いのは

「もう別に何も変えてなくていいや、現状のままでなんとかなるでしょ」

という気分になってしまうこと。

将来に向けた準備をするためには

「常に何かを変える」

ことが欠かせません。

そうした際の最も大きな障壁は「気持ちが萎えてしまうこと」ではないでしょうか。

体のメンテナンスも大事ではあるのですが、そういう意味では

「気持ちのメンテナンス」

を普段からきちんとしておくことが重要です。

だからこそ仕事ばかりしてちゃダメなんでしょうね。

仕事とプライベートのバランスをきちんと取らないといけない、と最近特に感じます。

投稿者

加藤 博己
加藤 博己加藤博己税理士事務所 所長
大学卒業後、大手上場企業に入社し約19年間経理業務および経営管理業務を幅広く担当。
31歳のとき英国子会社に出向。その後チェコ・日本国内での勤務を経て、38歳のときスロバキア子会社に取締役として出向。30代のうち、7年間を欧州で勤務。

40歳のときに会社を退職。その後3年で税理士資格を取得。

中小企業の経営者と数多く接する中で、業務効率化の支援だけではなく、経営者を総合的にサポートするコンサルティング能力の必要性を痛感し、「コンサル型税理士」(経営支援責任者)のスキルを習得。

現在はこのスキルを活かして、売上アップ支援から個人的な悩みの相談まで、幅広く経営者のお困りごとの解決に尽力中。
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