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先日、本人限定郵便を受け取る機会がありましたが、配達の指示をPC・スマホでできることに気付きました。自分の経験があることほど、他の方法に気付きにくいということを確認しておきたいと思います。

本人限定受取郵便の配達指定は電話かFAXだけ?

先日、本人限定受取の郵便物が届いたという封書を受け取りました。

過去にも何度か受け取ったことがありましたが、指示された郵便局まで取りに行くか、もしくは電話かFAXで配達か近くの郵便局への転送を依頼する必要がありました。

「こんな時期に取りに行くのもメンドウだから、近くの郵便局まで転送してもらうか」と思いつつ、電話するのも煩わしいと感じながら、案内文書の裏面を何気なく見てみると

「PC・スマホでの手続」

といった言葉が目に飛び込んできました。

(案内文書は、受取り時に渡してしまったので、正確な文面は覚えていません・・・)

電話しなくていいなら、と早速パソコンで転送依頼をかけることにしました。

配達・転送指示の手順

スマホを使っての手続手順については、受け取った書面の裏面に説明があったのですが、パソコンでの手順については特に記載はありませんでした。

個人的にはパソコンで処理した方がラクに感じる性格なので、とりあえず今回はパソコンでやってみようと。

ところがいざパソコンでやってみようとすると、どこにアクセスすればいいのかよくわからない。

調べてみてわかりましたが、手順としては、郵便局の本人限定受取のページにアクセス(「本人限定受取」で検索すればたどり着けると思います)し、右横にある「配達のお申し込み」から申込みをします。

「追跡番号」欄に、受け取った書面に記載されている番号を入力して、ゆうびんIDを既に取得済みでしたので、「ゆうびんIDを利用して配達依頼を申込む」をクリック。

「配達先」を指定して「次へ進む」をクリック。今回は、「他の郵便局の窓口でお受け取り」を選択しました。

「郵便物」の種類については、受け取った書面に特に記載がなかったため、「どちらでもない(その他の一般書留)」を選択して、「次へ進む」をクリック。

転送してもらいたい郵便局を、名前や郵便番号等で検索して探します。

郵便局を指定して、受取人情報を入力したら、「次へ進む」をクリック。

入力内容に間違いがないことを確認して、「登録する」をクリック。

これで手続は完了です。転送後の郵便局に届いた際に連絡は来ませんが、転送状況はWebで追跡可能となっていますので、到着を確認したら郵便局まで取りに行きます。

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人手を介さずにできることは、思っている以上に増えている

電話やFAXという形で、人手を介さなければ依頼できないと思っていましたが、いつの間にかWeb上で手続ができるようになっていました。

これとは別に、ほとんど使っていないクレジットカードの解約を最近したのですが、オペレーターにつながることなく、音声案内だけで手続が完了するという経験をしました。

本音を言えば、音声案内だけで完了できるのなら、Web上で手続できるようにしてよ、といいたいのですが、とはいえ解約の手続となると、通常は、

  • 電話をしてオペレーターにつないでもらう
  • 本人確認などの手続を延々と行う
  • 最後に、「よろしければ解約される理由をお聞かせください」と質問される(これが一番鬱陶しい)

といった手順を踏む必要があるケースがほとんどかと思います。

ところが今回は音声案内だけであっさりと完了。「え、これで終わり?」という意外さに少し感動してしまいました。

人を介さずに手続ができるケースは、自分が思っている以上に増えているんだな、と。

過去に経験したこととなると、どうしてもその経験に囚われて、「当然こうなるはず」と思い込んでしまうものです。

なにごとも、ちょっとのひと手間かけて、もっとラクに処理できるようになっていないか確認しないといけないな、と思った次第です。

ちなみに、本人限定受取郵便で何が届いたかといいますと、確定申告書等作成コーナーでマイナポータル連携をする際に開設したMyPostの本人確認手続のためのパスワードでした。

その際の経緯についてはこちらの記事で。

いろいろ手間かけたのに、受け取ったのこれか・・・、という気分です。

 

投稿者

加藤 博己
加藤 博己加藤博己税理士事務所 所長
大学卒業後、大手上場企業に入社し約19年間経理業務および経営管理業務を幅広く担当。
31歳のとき英国子会社に出向。その後チェコ・日本国内での勤務を経て、38歳のときスロバキア子会社に取締役として出向。30代のうち、7年間を欧州で勤務。

40歳のときに会社を退職。その後3年で税理士資格を取得。

中小企業の経営者と数多く接する中で、業務効率化の支援だけではなく、経営者を総合的にサポートするコンサルティング能力の必要性を痛感し、「コンサル型税理士」(経営支援責任者)のスキルを習得。

現在はこのスキルを活かして、売上アップ支援から個人的な悩みの相談まで、幅広く経営者のお困りごとの解決に尽力中。
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